脳内いんすとーる

日々学んだこと、役立つ情報を纏めていくブログです。

【読書ノート】学校も会社も教えてくれないお金のこと

こんにちは、Soda(@soda_SE)です。

読了時間:5時間32分

お金のことを勉強する為に、本を読み漁っています。
本書はお金の勉強の導入本として色々なところで紹介もされている1冊だったと記憶しています。
読み終えた後の気持ち、「お金のことを勉強するって楽しい!」
あとは日本の制度って案外悪くないじゃん!っていうことが分かりました。

財務諸表

  • 損益計算書〜お金のフロー(出入り)
  • 貸借対照表〜お金のストック(資産・価値)

この両方の観点でお金を見ることをが大事。

→フローは家計簿を付けている。色々試してみたが、iPhoneアプリの「良い家計簿」のバランスが良い。
ストックはエクセルで管理している。毎月の銀行口座残高、個人年金、財形貯蓄などの資産をまとている。

ReadyXtion Team
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「貯める」「増やす」前に、「働いて稼ぐ」ことを真剣に取り組む

→働いて稼ぐことに章を割いて説明する本も珍しいと思った。実際一番重要なのはここかもしれない。

仕事に求めるものの優先順位を自分の中ではっきりさせる。

  • 大企業に就職したい
  • 将来安定した職に就きたい
  • 自分が成長出来る仕事がしたい
  • 高収入が望める仕事がした
  • 人のためになる仕事がしたい
  • 自分のやりたい仕事がしたい
  • 学校で学んだ専門性が生かせる仕事がしたい
  • 親の家業を継ぐ
  • 時間の拘束されない仕事がしたい
  • どんな仕事もOK

→私は上記に加えて、以下のようなことが浮かんだ。
・残業が少ない
・精神的ストレスが少ない
優先順位は、直感で以下のような感じかな。
1.精神的ストレスが少ない
2.残業が少ない
3.自分のやりたい仕事
4.高収入
5.将来安定

自分に甘くなったのか。数年前なら、自分の成長出来る仕事とか1番に来てた気がする。
結婚して家族が出来たのが大きいのかもしれない。

今の仕事で不満なところを列挙し、満足度をUPする為にすべきことは何かを考える。

→収入が少ない。その分ワークライフバランスは素晴らしいと思う。

正社員〜雇用期間を定めない契約。
正社員は転職としてキャリアとしてカウントされる(派遣・契約社員の仕事は責任が限定されるため)。

→確かに正社員だけで色々なメリットがある。が、それに甘えて危機感を忘れてはいけない。
派遣・契約社員の人に仕事が出来る人が多いのは、危機感があるからなのだろう。

今の職場で経験出来ることを全部経験する。覚えられることを全部覚える。会える人に全員会う。全部吸収し、成長する。
一生働くという気持ちで取り組む。

→自分から学ぶ姿勢でいないと、どんどん学びの材料が過ぎ去っていく。少しも逃さないように常に何かを学ぶ姿勢でいよう。

1〜3年単位位で比較的大きなお金が必要な場合は、あらかじめ「特別費」として別に取っておく。
例えば、

  • マンションの更新料
  • 帰省費
  • 家電買い替え
  • 記念日

→自分は主に記念日の出費が馬鹿にならないが、この出費は普段考えないで行動してしまっている。その為、ある時点で収支のバランスが崩れてしわ寄せがくる。ある意味固定費である出費をあらかじめ算出しておき、月にどれくらい特別費として取り分けておく必要があるかを計画しておく。

投資は「お金を減らさない為にする」。一つは、インフレに備えることだ。
・テロ/戦争/自然災害などが起きた場合に、世界的にインフレになる傾向がある。物価が3倍になった場合、元々あった100万円の価値は約三分の一の33万円になってしまう。
・円安になると輸入品の価格が高くなり、国内商品の価格を押し上げインフレになる。貯金の目減りがおこる。
インフレになる前に100万円を株式や外国ものの組み合わせに投資しておくことで、物価の値上がりに対抗出来たかもしれない。

→この考えは無かった。投資はいかにお金を減らさないかというのは、いかにリスク管理をするかという意味で捉えていたが、投資をすることでお金の価値の変動に対応するという考えは新鮮だった。

投資の弱点は2つ

  1. デフレ
  2. 円高

・株式投資はインフレには強く、デフレには弱い。株価は物価に連動して動くことが多い。
・海外への投資を行った後に、大きな円高になってしまうとマイナスになってしまうこともある。

→この2つは覚えておこう。

証券会社を選ぶポイントとして、初心者はネット証券が良い(手数料が安い)
その他には、投資信託(ファンド)の積み立てが出来る、投資教育の情報&ツールが充実しているなどのポイントがある。

→今の時代ネット証券がいい。手間が全然違うし。

投資信託の仕組み

個人投資家

証券会社、銀行(販売窓口)
↓ 数千万〜数百億円のファンド
運用会社(ファンドマネジャー運用の指示をする)
↓ ファンド、運用指示
信託銀行(実際の運用、管理)

市場

ファンド=株式のパッケージ商品

自動的分散投資が出来る。

新社会人の投資は、投資信託で決まり。
株式相場の動きを示すインデックス(株価指数)は毎日報道される。

→小額から投資出来る為だが、一冊投資信託の専門書を読んでから投資に望みたい。

「積み立てて買う」は投資の最強の戦略。安い時には多く、高い時には少なく買うということが出来、損するリスクを少なくすることが出来る。
※売る時も同じ。場合によっては、投資信託の定期売却サービスもある。

ドルコスト平均法と考え方は同じ(?)この方法はFXでも効果的だと思う。

子供の教育費は全然怖がらなくてよい。
(〜高校)

  • 公立〜無料
  • 私立〜100万/年

(大学)
500万(自宅・国立)〜1000万(下宿・私立)

→まず高校までは公立なら無料だってことを知らなかった。もちろん塾とかはあると思うが。ただ私立がどこかの期間に入るとかなり厳しいな。

給料でいう額面とは、総支給額(手取りではない)のこと。

源泉徴収〜給料から税金や社会保険料を、給料の支払い者(源泉)が徴収して国に納めること。
アメリカではこの仕組みが無い為、会社員であっても自分で納める必要がある。

→アメリカでは源泉徴収の仕組みがないと知ってびっくりした。逆に、こういう文化の違いがお金に対する意識の違いとなって現れるのだと思った。

会社員は、厚生年金の他に同時に国民年金(20〜60歳までの義務)にも自動加入扱いとなる。
国民年金を納めると、後に老齢基礎年金として年金が支給される。
厚生年金を納めると、後に老齢厚生年金として年金が支給される。
2つを合わせると、現役時代の手取りの40%程が貰える。
障害年金〜障害になった場合にもらえる年金。
・遺族年金〜子供や配偶者を養っている人が60歳以前になくなった場合、残された家族に与えられる。

→65歳にならなくても貰える年金があることを意識しておくこと。

国民健康保険〜自営業者などが加入。
健康保険〜会社員が加入。
治療費などは、実際にかかった費用の30%を負担する。

→名前がわかりにくい。。。

高額療養費制度〜健康保険の制度の1つ。月の医療費が限度額を超える場合に、限度額(約8万円)を超える支払いが免除される(公的医療保険から補填される)
この制度のポイントは以下。

  1. 高額療養費の限度額適用認定証を入手する。
  2. 月をまたいで入院しない(なるべく月初に入院する)
  3. 複数の医療機関での受診は、合算できないかチェックする。

→こんな素晴らしい制度が日本にあったのかと感動した!月をまたがなければ、最大8万ちょっとで医療費が済むことになる。

アメリカでは公的な健康保険制度が無い。民間保険は保険料がとても高く、収入が低い人は加入出来ないのが現状。医療費も高額。日本は恵まれている。

→これを聞いて、ほんと日本は恵まれていると思った。外国で手術をする際にものすごくお金がかかる理由はこんなところにあったのか。

傷病手当金〜病気やケガで会社を休むことになった場合、給料の三分の二程度を支払ってくれる(健康保険のみ。国民健康保険は無し)
出産育児一時金〜子供が生まれた時、一人当たり42万円が支払われる(健康保険のみ。国民健康保険は無し)
出産手当金〜仕事をしている本人が出産する時に、出産前42日、出産後56日の間実際に休んだ日のみ、給料の三分の二が支払われる(健康保険のみ。国民健康保険は無し)
育児休業給付金〜給料の約50%が支払われる(健康保険からではなく、雇用保険から)
※育児休暇は子供が1歳になるまで。例外的に1歳半まで。(夫婦で半年など分割が出来る)
労働保険=労災保険(労働災害補償保険) + 雇用保険〜会社員は必ず加入(経営者は加入出来ない)。
労災保険〜通勤中、仕事中の事故、仕事が原因の病気の治療費は原則100%カバーされる。会社が全額負担するため、健康保険を使用しないように気をつける。
雇用保険〜失業した時に失業手当(正式:失業等給付)が支払われる。基本手当は給料の50〜80%。

→これを見るだけで保険制度の手厚さが分かる。全然悪くない。

被扶養者の年収が130万円を超えると、国民年金保険料が17万円/年 + 国民健康保険料が6万6千円/年 = 23万6千円/年の負担増になる。

→103万円を超える分には単に扶養が外れるだけだからそこまでダメージは無い。ただ会社でそれ相応の手当が出ている場合は別だが。

第一被保険者(自営業者)、第二被保険者(会社員)、第三被保険者(第二被保険者に扶養されている20歳以上60歳未満の配偶者(年収が130万円未満の人))

→いつも曖昧に覚えてたなぁ。

クレジットカードは店が代金の2~5%の手数料をカード会社に支払う(店は売り上げが伸びれば元が取れる)

→結構高い手数料を払っている。家賃がクレジットカードで支払えないケースが多いのは、この手数料を嫌がって大家さんがクレジットカード会社と契約していないから。

借金の保証人には絶対にならない。特に、連帯保証人は借り手とほぼ同等の返済義務がある。
どちらも借り手が自己破産を申し出たとき、債務者に代わって借金を返さなくてはいけない。

→保証人になった瞬間自己破産されたらたまったもんじゃないな。

学校も会社も教えてくれないお金のこと

学校も会社も教えてくれないお金のこと

Thank you for reading♪
 ☆written by Soda(@soda_SE)